IIoT の予測保全警報の受信体制は適切か

IIoT は、OEM サプライヤが、顧客サイト内に設置した装置類を遠隔監視し、その稼働状況を評価するために適用されている。OEM サプライヤは、分析機能を活用して、特定の機械に起生しつつある問題を同定し、これに関わる顧客に対して警告を発報する。この様式の予測保全は、予期しない装置の稼働停止を予防することを意図している。しかしながら、これらの警報がしばしば、プラント内の適切な人に届いていないことが原因となって、装置類が予測されたように故障することが発生している。

IIoT 対応の予測保全サービスを提供するOEM サプライヤの社数が増加するにつれて、オーナー・オペレータが受信する警報の数量が増加している。プラント内では多種多様なサプライヤの機器を使用するため、警報は多数のソースから、多種多様な方式で発報され、これら警報をプラント側で受信する人もまた多様に分かれることになる。警報の発報の見逃しを無くし、その結果としての装置の稼働停止を招かないために、オーナー・オペレータは、統治力を備えた標準化された業務プロセスを備える必要がある。これには優先順位付けが必要であり、そこに保全グループの評価、次のステップの有効性の判断、優先順位付け、さらに適宜に状況監視警報を作業手順に転換する、などが含まれる。